全社一体体制のものづくり改善マネジメント
－ものづくりグローバル標準マネジメントシステムの構築－
第１章　全社一体体制での改善活動の目指す姿

２）最も効果的な施策が選定さねており、取り組みの工夫がなされている

　改善施策は、他社の成功事例を単純に導入すればよいというわけにはいかない。商品やサービスの特性の違いはもとより、要求条件も異なったものであり、自社の商品や仕組みに合った適正な施策を選定することが不可欠である。
　そのために、社内・社外を含め幅広く情報を収集する力と実践できる力を蓄えておく必要がある。
　
　ものづくり領域での実践施策は数年先の適用可能技術まで収集することができるはずである。そのための人材の育成も重要となる。また施策を展開するにあたって、一つの案に決めて取り組むのではなく、複数の代案を作成し、評価し、施策を選定する必要がある。特定の施策は必ずしもすべてに効果的とは言えず、事前の評価が大切となる。

　品質目標達成に効果的な施策がコストアップになったりすることがあるので、それを判断し、必要であればさらに別の施策を検討する仕組みやそうした運営ができる体制づくりが重要となる。