全社一体体制のものづくり改善マネジメント
－ものづくりグローバル標準マネジメントシステムの構築－
第１章　全社一体体制での改善活動の目指す姿

　４）変化への俊敏な対応力をもった人材を発掘し、育成したい　

　全社一体体制で進める改善活動を提唱するのは、グローバルレベルを含めて変化への俊敏な対応が不可欠だからである。 しかしながら実際は、年度計画立案後に外部環境が変化しても、企業として俊敏な対応をすることは、大変難しい。特に業績の目標を引き下げるということは、心理的には大変難しい。時間が経過してからならこの対応はできるが、実際は大変難しい。
　そこで事前にできるだけいろいろな条件変更を考慮に入れ、柔軟に対応できる策を立案することが必要となる。そのためには当初計画立案時に織り込んでおくべきことがあるのだが、限られた時間の中で、それらを織り込むこともまた、同じように難しい。
　
　計画を作り、その計画に従って事業を展開する。しかし、途中で予期せぬ変化が起こってそれに対応して手直し等を加えても、首尾一貫して基本的な路線を変えないためには、計画段階で論理性と客観性が求められることになる。
　目標と施策の間は系統だって見えることも重要である。この論理性・客観性 あるいは系統立って見えるようにするためには、実はこの計画を展開する時の取り組みにかかってくる。
　計画を具体的に展開する人たち(人材)の 発掘と育成をしておきたいというのが、経営トップの期待でもある。
　 変化への最善の対応策は、いいかえれば、良きミドルを育てるということに他ならない 。